住宅ローンを組んでマイホームを購入するのなら、保険を見直す大チャンス。死亡保障を減らして、保険料を大きく節約できる可能性が高いです。
住宅ローンを組むことがどうして生命保険の見直しにつながるのかを解説し、実際にどれくらい保険料を節約できるのかをシミュレーションしていきます。
なぜ住宅ローンを組むと保険の見直しが必要なのか？
ほとんどの人にとって住宅は一生で一番高い買い物です。一般的な住宅であれば数千万円でしょうが、上を見れば目玉が飛び出そうな値段の物件もあります。自分の年収をはるかに超える物件を現金一括で買える人なんて一握りで、多くの人が銀行から住宅ローンとしてお金を借りています。
お金を貸し出す銀行としては、貸したお金を返してもらえないと困りますので、リスクを極力減らした上でお金を貸します。住宅ローンの返済は長期にわたるので、その間に借主が無くなってしまったり、高度障害状態になったりすることは銀行にとっての大きなリスクです。
借主の死亡や高度障害に対するリスクをなくすための対策として団信があります。多くの銀行では住宅ローンの契約時に団信の加入を義務付けています。この団信は生命保険であり、住宅ローンを組むことは新たな生命保険に加入することとも言えるので、保険全体の見直しが必要になってくるのです。
住宅ローンに付いてくる生命保険代わりの団信って何？
団信とは団体信用生命保険の略です。これは住宅ローンの契約者が亡くなったり、高度障害状態になったりした時に、ローンの残債が銀行に支払われる生命保険です。
遺族が団信から保険金を受け取ることはありませんが、銀行はローンの残債を受け取っているので、住宅ローンは無くなり支払いが不要になります。平たく言えば、契約者が亡くなっても団信があれば住宅ローンがチャラになるってことです。
団信が生命保険ということは保険料がかかるの？
団信は生命保険ですのでその分の保険料が必要になります。ですが、ほとんどの住宅ローンは住宅ローン金利の中に団信の保険料も含まれていますので、団信の保険料を別途払う必要はありません。
銀行によっては団信に特約を付加することも可能です。死亡時と高度障害時だけでなく、がん診断時や、三大疾病で所定の状態になった時にも保険金が支払われる団信の特約があります。今では五大疾病、八大疾病、全疾病、介護と特約のバリエーションも多岐にわたります。
これらの特約を付けると住宅ローン金利に特約分の金利が上乗せされるのが一般的です。
住宅ローンの団信があるのに保険を見直さないとムダな保険料を支払うことに
35年の住宅ローンを契約した場合、死亡時や高度障害時に団信からローン残債が支払われるので、35年間保障の収入保障保険（保険金額が年々下がる定期保険）に加入したのと同じことになります。
必要な保障にしっかり入っているなら、団信でカバーしている保障は不要になりますので、見直しによって保険料が削減可能です。面倒くさいからと言って見直しせずに放っておくのは自由ですが、不要な保障のために毎月毎月ムダな保険料を支払うのはもったいないですよね。
マイホーム購入時の保険の見直しで保険料はどれくらい節約できるの？
住宅ローンを契約して団信の分を見直すことでどれくらい保険料を節約できるのか、価格.comで収入保障保険ランキング2位だったアクサダイレクトの「収入保障2」で試算してみました。
収入保障保険は保険期間中に被保険者が亡くなったり高度障害状態になったりした場合に、給付金を毎月年金のように保険期間まで受け取れる保険です。
30歳男性、年金月額8万円、保険期間65歳（35年間）の条件で試算したところ、月々の保険料は2,640円でした。
このプランだと加入した直後に亡くなると10万円×12ヶ月×35年＝3,360万円をトータルで受け取ることができます。
実はこの保険は毎月年金として受け取るだけでなく、保険金をまとめて一括で受け取ることもできます。まとめて受け取ると原資を運用できなくなるため、毎月年金で受け取る場合に比べて受取総額は少なくなります。このプランで加入直後に亡くなって、保険金をまとめて受け取った場合の受取額は、画像のオレンジ色の線で囲ってある箇所にあるように約3,000万円です。
この収入保障保険は30歳男性が35年3,000万円の住宅ローンを組んだ時の団信と同等と言っていいでしょう。（細かい点を上げれば団信と異なる点は多々ありますがここではざっくりと考えます）
この収入保障保険を65歳まで継続した際に支払う総保険料は1,108,800円（2,640円×12ヶ月×35年）です。
35年3,000万円の住宅ローンを組んだ30歳男性が、保険の見直しで団信分の保障をカットすると年間で3万円強、トータルで100万円もの節約になります。
なお、35歳男性のプランを同じような条件（保険期間は70歳に設定）で試算したところ、
月々の保険料は3,864円でした。この保険を削減できれば年間4.6万円、トータル1,622,880円の節約です。
思っていた以上に大きな節約ではないですか？
他の特約が付いている住宅ローンなら死亡保険以外の見直しも！
団信にがん特約が付いているのならがん保険も、三大疾病特約が付いているのなら三大疾病の保障という具合に、特約でカバーされている保障を見直せる可能性があります。
例えば、がんと診断されたら住宅ローンの支払いが不要になるがん特約付きの団信に加入したら、ローン残債分のがん診断給付金が出る保険に加入したのと同じ効果があります。団信の保険金は直接金融機関に支払われるので、がんの治療費として受け取れるわけではありませんが、本来払うべきであった月々の住宅ローンをがんの治療費に回すと考えるのであれば、がん保険も削減できるはずです。
フラット35は団信への加入が任意
ほとんどの住宅ローンは団信への加入が必要ですが、フラット35に関しては団信への加入が任意となっています。フラット35とは35年間金利が変わらない全期間固定型の住宅ローンです。フラット35は変動金利よりも金利は高いものの、金利が上がらないという安心感を重視したい人たちには人気の住宅ローンです。フラット35で団信を付けない場合はローン金利が0.2％差し引かれます。
団信への「加入が任意」イコール「必要ない」というわけではありません。万が一の際には住宅を相続した人がローン残債の支払いをする必要があります。その支払いが滞れば、住宅は差し押さえられて住み続けることはできなくなります。
団信に加入しないなら、団信の代わりに民間の保険会社で死亡保険に加入するなり、自分で何かしらの対策をする必要があります。
住宅購入時の保険の見直しでの注意点
住宅ローンを組んで団信に加入する際は保険の見直しで大きな節約が期待できますが、気を付けなければならない点もあります。
保険を見直しても解約するのは団信の責任が開始してから
団信と重複する保障を減らしたり解約したりするのは、保障の責任が始まってからです。団信の責任開始前に解約してしまうと保障が足りない期間ができることになります。
通常、団信の責任が開始するのは融資実行日です。見直しの相談や検討は、前もってしておいて問題ありませんが、解約や減額の手続きを行うのは団信の責任開始後にしましょう。
団信の告知でウソは絶対にNG
団信は生命保険ですので、告知（健康状態に関する質問）が必要です。健康状態によっては引き受けてもらえず、ローンを組むことができません。極端な例を挙げると、がんで余命宣告を受けている人は団信に加入できません。保険会社からすればリスクを抑える必要があるので、当然のことですね。
告知でウソを記入して団信に加入したところで、告知義務違反となって団信からの保険金はおりず、ローンが残り悲惨な末路になるだけです。絶対にやめましょう。
健康状態で団信に加入できないと住宅ローンを組めませんが、金融機関によってはワイド団信というものを用意しています。これは通常の団信よりも審査が緩く、引き受け範囲が拡大されている団信です。誰でも入れるわけではありませんが、一般の団信に加入できない人は検討してみましょう。ワイド団信は住宅ローン金利+0.3％程度で付けられます。
住宅ローンを組んでも保険の見直しに迷ったらプロの力を借りよう
住宅ローンを組むには各種書類を取りそろえたり、金融機関に出向いたりとなかなか大変。さらに引っ越しの準備、現在の住居の片付け、新居での家具選び、電気ガス水道の開通、近所へのあいさつ回りとやることが目白押しで、いくら時間があっても足りないことでしょう。そんな中で保険のことを一から自分で考えるのは、とても困難なことです。
そんな時は保険のプロに頼ってしまうのが一番ラクで簡単です。費用も掛からずアドバイスがもらえるので、気軽に相談してみるといいでしょう。相談したからといって何かに加入しなければならないわけではないですし、オンラインで相談することも可能です。
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