家が欲しいけど住宅ローンが通らない！審査に通るための対策

マイホームを現金一括で購入できる人は多くありません。大半の人が住宅ローンを利用して家を購入するので、住宅ローンの審査が通らないと欲しい家も買うことができません。

この記事では、住宅ローンの審査が通らない理由を挙げ、審査に通るための対策を説明していきます。

住宅ローンの審査が通らないおもな5つの理由

住宅ローンの審査では様々な点をチェックされるため、すべてを細かく挙げることはできません。

今回は審査が通らないおもな理由を5つ紹介していきます。

個人信用情報にキズがある

個人信用情報とは、各種ローンやクレジットカードでの支払い履歴のことです。

ローンやクレジットカードの支払いを滞りなく行っていれば、何も問題はありませんが、残高不足などで支払い遅延をしてしまうと、個人信用情報にキズがつきます。

個人信用情報にキズがつくというのは、いわゆる「ブラックリスト」入りのことです。ブラックリストというものは実際には存在しませんが、信用情報機関の記録に支払いが遅れたことが載ってしまいます。

個人の信用情報は、住宅ローンの審査でかなり重視されます。

貸したお金をちゃんと返してもらえなければ、金融機関の損失になってしまうからです。これまで他のローンで滞納があったり、支払い遅延があったりした人は、住宅ローンの返済でも滞納や支払い遅延をするリスクが高い人と判断されてしまい、審査に通るのは難しくなります。

奨学金の返済やスマホ本体の分割購入も支払いが遅れると信用情報にキズがつくので、注意が必要です。

支払い能力が不十分

金融機関は、融資したお金をしっかり支払っていく能力があるかどうかを審査します。

その人の年収や雇用形態、勤続年数などを考慮して、毎月いくらぐらいなら返済可能であるのかを審査します。借入希望額に対して年収が低かったり、雇用形態が不安定だったりすると、審査も厳しく判定されることになります。

年齢が高い

ここで言う年齢とは、借入時の年齢だけでなく完済時の年齢のことも含んでいます。

一般的に高齢になると収入は減りますし、亡くなるリスクも高くなります。収入が減ったり、亡くなったりすれば、ローン返済はできなくなるため、年齢が高いと審査が通らない可能性が高まります。

健康状態に不安がある

住宅ローンを組む際には、団信という生命保険に加入を求められることがほとんどです。

団信に加入していれば、債務者が亡くなったときに住宅ローンの残債が保険金として金融機関に支払われます。

ですので、債務者が亡くなっても金融機関は損をしませんが、保険会社には保険金を支払う義務が発生します。そのため、団信への加入には、健康状態についての告知が求められます。

告知書によって健康状態にリスクがあると判断されると、団信に加入できず、結果として住宅ローンの借り入れも断られてしまいます。

他の借り入れがある

金融機関は年収などから、その人がどれくらい返済できるのかを判断します。しかし、その返済可能額は、他の借り入れも含めての金額です。

毎月10万円の返済が可能と判断されても、他のローンで毎月3万円返済しているのなら、住宅ローンとして融資できるのは毎月7万円の返済分までとなってしまいます。

他の借り入れが多いほど、住宅ローンとして融資してもらえる金額は下がります。

住宅ローンの審査に通るための対策

住宅ローンの審査が通らないおもな理由は分かりました。

それでは、審査に通るためにはどのような対策が必要でしょうか。

個人信用情報にキズがあるケースでの対策

個人信用情報にキズがあると、住宅ローンの審査に通るのは厳しくなります。基本的には支払い遅延等の履歴が消えるまで待った方がいいです。

滞納などの履歴が消えるのには、60日以内の短期の延滞だと2年、61日を超えるケースだと5年～10年かかります。

信用情報機関には以下の3つがあります。

自分の信用情報を照会することもできるので、心当たりがある人は取り寄せて確認してみるといいでしょう。

支払い能力が不十分なケースでの対策

支払い能力が不十分で住宅ローンの審査に通らなかったと思われるなら、支払い能力を上げるか、借入額を下げることが必要です。

支払い能力を上げるには、年収を増やしたり、雇用形態を非正規雇用から正規雇用に変更したりすることができますが、ある程度は時間がかかる対策になります。

自分の支払い能力に合わせて住宅ローンの借入額を下げるのは簡単にできる対策ですが、ある程度の妥協が求められることもあるでしょう。

年齢が高いケースでの対策

借入時の年齢が高くて審査に通らないのなら、親子二代でローンを返済する「親子リレーローン」という方法を検討することができます。親子リレーローンであれば、借入時の年齢が60歳代でも検討可能です。

ただ、親が亡くなったときに子が残債を引き継ぐケースが多い点や、他に子どもがいるときに相続のトラブルに発展する可能性がある点はデメリットになります。

住宅ローン完済時の上限年齢は、80歳前後に設定されていることが多いです。完済時の年齢が高いケースでは、借入期間を短縮して申し込むことで審査に通る可能性があります。借入期間が短いと月々の返済額は増えるものの、総支払額は減らすことができます。

健康状態に不安があるケースでの対策

健康状態に不安があり団信に通らないケースでは、ワイド団信を検討することが可能です。

ワイド団信は、通常の団信よりも加入条件を緩和しているため、審査に通る可能性が高くなります。ワイド団信だと、ローン金利は0.3％程度上乗せされます。

また、全期間固定型のフラット35であれば、団信への加入は任意です。

すでに加入している生命保険等で万が一の際の住宅ローンの残債をカバーできるようであれば、団信に加入せずにフラット35という選択肢もいいのではないでしょうか。

他の借り入れがあるケースでの対策

他の借り入れは、可能なかぎり完済しておいた方が審査には通りやすくなります。

借り入れはしていなくても、クレジットカードのキャッシング枠が多いと住宅ローンの審査にはマイナスです。将来的にキャッシング枠を使う（つまり借り入れをする）可能性があると判断されてしまうからです。

不要なクレジットカードは解約し、必要なクレジットカードのキャッシング枠は下げておくことが、住宅ローンの審査対策になります。